妊婦の血液でダウン症診断　５施設で９月以降導入

妊婦の血液を調べるだけで、胎児にダウン症などの染色体異常があるかどうかがほぼ確実に分かる新しい出生前診断を、国立成育医療研究センター（東京）や昭和大（同）が９月にも導入する方針であることが２９日、分かった。

　新しい診断法は、妊婦の腹部に細い針を刺す「羊水穿（せん）刺（し）」で羊水を採取する従来の方法に比べて安全にできるが、簡単な検査のため、異常が発見された際の人工妊娠中絶が大幅に増える懸念もある。
米国では昨年から実施されており、国内にも導入の動きがあったことなどから、日本産科婦人科学会は生命の尊厳を尊重したルール作りが必要と判断。
専門医やカウンセラーなど体制が整備された医療機関で先行的に行い、検討する必要があるとした。

　導入を検討している病院の医師らは３１日に研究組織を立ち上げ、検査を行う際の共通のルールを作る。

　ほかに東京慈恵会医大、東大、横浜市立大などで導入を検討。高齢出産だったり、以前にダウン症の子供を出産していたりするなど、染色体異常のリスクが高い妊婦で検査希望者が対象になる。保険がきかず、費用は２０万円程度になる。

　検査は妊娠１０週目以降から可能で、妊婦の血液中に含まれるわずかな胎児のＤＮＡ型を調べ、９９％の精度で異常が分かるという。

　日本産科婦人科学会副理事長の岡井崇昭和大教授は「これまでに比べて検査時のリスクが格段に小さくなるが、乱用されれば問題も出てくる。
どう行っていけばいいか、しっかり検討したい」としている。

　一方、日本ダウン症協会の水戸川真由美理事は「出生前診断が胎児のふるい分けとして一般化したり、安易に行われることは断固反対。検査に対する基本的な考え方をしっかりと明示してほしい」と述べた。